株式会社オープンハウスグループ

内製IT組織による事業のDX変革

情報システム部　係長
荒井 康生

株式会社 日立システムズ

DXを活用したセキュリティ脅威への態勢強化とSOC運営安定化の追求

セキュリティリスクマネジメント本部　IRTセンタ　担当部長
秋吉 裕二

三井住友ファイナンス＆リース株式会社

データドリブンを加速させる内製BI プラットフォーム
“Intelligence Hub”の構築と活用

データマネジメント部　スペシャリスト
實方 弘樹

NTTコムウェア株式会社

なぜ、盛岡観光ナビは圧倒的な“ユーザーの行動変容”を実現したのか？
～沿線への送客と消費の拡大に貢献～

LIKEUP UXエンジンを活用し、AIレコメンドにより充実した旅体験を提案する盛岡観光ナビ「もりおかめくり」。ユーザーひとり一人のシーン・状況と随時変化する価値観に応じた体験をレコメンドできるのが特長です。2024年7月に「もりおかめくり」のアプリ版をリリースしたところ、岩手観光に興味を持ったユーザーの13.8%を盛岡旅へ導くことに成功。一般的なサイトでの購入率（CVR：コンバージョンレート）が約1.8%、この数値と比較すると圧倒的な行動変容を起こしたことになります。本講演では、この数値が表す圧倒的な“ユーザーの行動変容”を実現できた理由についてご紹介します。

スペシャリスト
吉井 秀俊

株式会社日本能率協会コンサルティング

未来を創るスマートマニュファクチャリング構築ガイドライン: 成功への道標

DXやインダストリー4.0と言うワードがものづくり企業にも認知され始め、10年が経過しようとしています。デジタル活用により大きな成果を得ている企業とそうでない企業の差は何か。その構造を解き明かし日本のものづくり産業の復興の一助とすべく、スマートマニュファクチャリング構築ガイドラインが発刊されました。本ガイドラインは、METI,NEDOの事業として、JMACがその起案・執筆を担当しました。適切なツールを選択し大きな成果を得るために、企業はどのように思考すべきか。本ガイドラインの執筆担当者が、概説いたします。

デジタルイノベーション事業本部　本部長
毛利 大

沖電気工業株式会社

OKIが実践する製造業DX ～自社工場の取組みと外部化～

OKIは、自社工場のスマート工場実現に向けた様々な施策において、ここで実証された技術、プロセス、ノウハウを「外部化」し、製品、ソリューションとしてお客様に提供し、DXを支援しています。本講演では、自社工場の取組みの一部と外部化に向けた取り組みをご紹介します。

エンタープライズソリューション事業部ソリューション統括部
インダストリアルソリューション部・部長
山崎 雅文

三井E&Sシステム技研株式会社

社内利用で経験した“データドリブン経営”をお客様へ提案
-データによる行動変革実現に向けて-

世の中の変化が激しく先の見通せない現代では、現状の問題・課題を正しく認識し本質を見極め、意思決定する必要があり、その意思決定を支えるものとしてデータ活用が重要となっております。本講演ではデータドリブン経営を目指し、実際に弊社が取り組んだ内容について、データ活用における課題から、弊社独自の開発モデルの背景や取組みをご紹介いたします。データドリブン経営を目指す企業様の一助となり、その実現に向けて一緒に取組んでいきたいと考えております。

DX推進部長
多賀 洋志

WalkMe株式会社

日本のDXはなぜ不完全なままなのか？
DXを完成させるラストピース・DAPとは？

DAPはDXに欠かせない存在であり先進的な企業では導入が進んでいます。本セッションでは、DAPとは何かを、DAPの産みの親であり常にリーダーとしてソリューションを牽引してきたWalkMeの歴史とともにご説明します。また、日本では誤解されがちな概念であるDAS（Digital Adoption Solution）と、DAP（Digital Adoption Platform）の違いもお伝えします。

代表取締役
小野 真裕

日本アイ・ビー・エム株式会社（Apptio, an IBM Company）

IT投資をビジネス価値へ変える！
～テクノロジー・ビジネス・マネジメント（TBM）の全貌と実践～

激動の時代において、生成AIをはじめとする最先端テクノロジーの活用による迅速なビジネス変革と、既存IT資源の最適化を両立させることは、企業競争力の維持・向上に欠かせません。そのためには、全てのIT支出を可視化・透明化し、経営層、IT部門、事業部門が共通の理解を持った上で戦略的な意思決定を行う仕組みが必要です。 本講演では、テクノロジー投資をビジネス成果に結びつけるための方法論「テクノロジー・ビジネス・マネジメント（TBM）」の全体像を解説するとともに、具体的な実践方法やその実践ツールとしての「Apptio」をご紹介し、TBMの導入がどのようにビジネス価値を最大化するか、実例を交えてわかりやすくお伝えします。

Apptio事業部　カスタマーサクセス本部長
浅川 真弘

株式会社日本能率協会総合研究所

DX時代に必要な”新視点の切り拓き方” ～成長産業を見つけるための視点～

クライアントのDX推進に向け日々奮闘している一方で、組織のリーダーとして「次の成長の柱」を見つけることを課題として抱えている方も多いのではないでしょうか。デジタル技術の進展にともない業界の垣根がなくなる中、新たなビジネスチャンスが生まれてきています。自社の事業拡大を描くには、事業領域や顧客を広くとらえ再定義する必要があります。セミナーでは、未来を構想するために必要な、成長産業を見つけるための視野の広げ方、注目しておきたいビジネストレンドなど、多くの業界で講演を行う情報コンサルタントがお伝えします。

MDB事業部
伊藤 正啓

株式会社日本能率協会マネジメントセンター

ー人事部門に任せきりにしないー 「情報システム部・DX推進部」主体で進めるDX人材育成

近年、DX人材育成が急速に進む中、従来の人事部主導の枠を超え、情報システム部やDX推進部が主体となる必要性が高まっています。 本講演では、人事部門主体の人材育成と情報システム部主体の人材育成の両面を実施しているからこそ見えてきた、これらの部門が連携して取り組む意義とその相乗効果について具体例を交えて解説します。

ラーニングデベロップメント本部　事業開発部　DX開発センター　センター長
萩谷 俊之

富士通株式会社

DXは企業の経営をどう変えるのか～時代の変化で求められるDXの本質～

デジタルは身の回りに普通に存在する、避けては通れないものになりました。本講演ではDXとはどういうものなのか、どのように考えれば良いのか、時代の変化によりニーズが大きく変わる現在になぜDXが必要なのか、陥りがちな勘違いなどを事例を交え、企業においての捉え方を分かりやすくご紹介します。

シニアエバンジェリスト
松本　国一

イーデザイン損害保険株式会社

クラウドをフル活用した、機動的かつ効率的な有事システムの構築。

IT企画部　アシスタントマネージャー
清水 達彦

MS&ADシステムズ株式会社／三井住友海上火災保険株式会社

品質向上、効率化を実現するアジャイル開発基盤「MS Agility Platform」の構築。

三井住友海上火災保険株式会社
ビジネスデザイン部　アジャイル開発チーム　上席スペシャリスト
稲岡 正道

日本電気株式会社

ITコックピットによる業務効率化・レジリエンス向上と新たな価値創造

コーポレートIT・デジタル部門
運用DX統括センター 主任
栗山 英二

オーティファイ株式会社

AIが変革するシステム開発

AIが大きく注目されており、多方面での活用、生産性の向上が期待されています。特にシステム開発はその親和性から大きな改善ができると期待が寄せられています。生成AIを活用しているAutifyでは、200時間以上削減。結果が示すようにテストへ生成AIの活用とその未来において、Autifyがどのようにテストワークフローを変えられるのかをご紹介いたします。

VP of Sales
西田 淳

Blue Prism 株式会社

生成AI×自動化による業務革新の実現
ー活用事例から学ぶ成功のポイントー

今や生成AIと自動化ソリューションの連携は、企業にとって新たな業務革新の鍵となっています。本講演では、RPA業界をリードするBlue Prismが生成AIとインテリジェントオートメーション技術を活用し業務効率化や新たな企業価値の創出をどのように実現できるかを解説します。また実際の導入を通して見えてきた成功のポイントや実践的な活用例についてもご紹介します。業務に革新をもたらす生成AIと自動化ソリューションの融合方法を学べる貴重な機会です。是非お見逃しなく。

ソリューションコンサルティング本部＆製品戦略本部　本部長　兼
CTO　常務執行役員
柏原 伸次郎

株式会社プラスアルファ・コンサルティング

人的資本経営の実現に向けた、戦略的な人材データの活用とは
～科学的人事戦略の実践事例を解説～

人的資本経営の実現には、戦略的な人材データの活用が不可欠です。しかし、多くの企業では従来の人事システムの制約やデータ活用のノウハウ不足により、効果的な施策の展開に苦慮しています。本講演では、導入企業の先進事例を交えながら、AIによる人材データの統合・分析手法や、経営戦略と連動したタレントマネジメントの本質について解説します。

タレントパレット事業部　副事業部長
望月 一矢

NTTコミュニケーションズ株式会社

生成AIを自社で効果的に活用する方法

生成AIは社会のあらゆる分野でPoCや活用が進んでいます。実際、社内向けにPoCを進めるケースも増えています。一方で、PoCまでは進めているが「思ったより活用率が上がらない」「期待しているほど精度が出ない」「新たな課題が明らかになった」といった声も聞きます。 そこで本講演では、生成AIを効果的に活用するために、(1)生成AIを取り巻く現状と課題、(2) 課題の解決法をお伝えいたします。

エバンジェリスト
岩瀬 義昌

ServiceNow Japan合同会社

AI活用の近道はITサービスの運用管理にあり：
ServiceNowで提供するITのサービス運用とAI

生成AIの登場以来、多くの組織でAIの活用が事業戦略としてあげられる中、どのように使えばよいか迷われているところも多いのではないでしょうか。ServiceNowはプラットフォームにAIが組み込まれており、生成AIも含めてすぐに利用可能な状態にあります。 本セッションではITサービスの運用管理においてどのようにAIを利用し活用出来るかをご紹介いたします。

サービスオペレーションソリューションコンサルタント
三宅 祐典

SCSK株式会社

PROACTIVEが変える、経営と業務スタイル
～AIセントリックなデジタルオファリングサービス～

企業は、労働人口の急減、市況の変動、経営の複雑化というさまざまな課題に直面しています。SCSKのデジタルオファリングサービス「PROACTIVE」は、AI、業務ノウハウ、強力なアライアンスを組み合わせて、従業員には業務効率化と自動化を、経営者には高度な経営判断を提供します。本講演では、実績ある業務特化型および業界特化型のサービスと、未来志向の経営判断支援をご紹介し、今後目指すべき新たな経営と業務スタイルをお伝えします。

ProActive事業本部
ソリューションコンサルティング部
副部長
土井 明子

ProActive事業本部
プロダクトストラテジー部
プロダクトデザイン課　課長
桑田 真吾

アフラック生命保険株式会社

アプリケーションを活用した高齢者の健康支援モデル構築に向けた取り組み。

DX推進部　DX企画課　課長代理
奥山 直樹

ＳＭＢＣ日興証券株式会社

ファイナンシャルウェルネス実現に向けたＳＭＢＣ日興証券Oneプロジェクト

コーポレート・ビジネス本部　コーポレート・ビジネス戦略室　室長代理
長内 憲人

NTTコムウェア株式会社／インフロニア・ホールディングス株式会社／
株式会社NTTドコモ／NTTコミュニケーションズ株式会社

劣化予測に基づく修繕計画策定支援による「道路更新費用最適化」の実現

株式会社NTTドコモ
R&Dイノベーション本部
クロステック開発部
都市デザイン技術開発担当
データサイエンティスト
河内 洸貴

インフロニア・ホールディングス
株式会社
総合インフラサービス戦略部
インフラサービス改革室
松尾 健二

NTTコムウェア株式会社
エンタープライズソリューション事業本部
ビジネスイノベーションソリューション部
第1ソリューション部門
スペシャリスト
増渕 絢

アフラック生命保険株式会社

電話デジタル請求サービス。

ZERO 保険金請求手続き変革トライブ
保険金デジタル手続き拡大スクワッド　プロダクトオーナー
安井 英大郎

FWD生命保険株式会社

Omne（オムニ）by FWDアプリを活用したデジタルでのお客さま接点の強化

執行役員　兼　CDBO
田中 友一朗

株式会社ベネッセコーポレーション/ソフトバンクロボティクス株式会社

生成AIを活用した自由会話で幼児の「言葉の豊かさ」を育むAI「しまじろう」

株式会社ベネッセコーポレーション　Digital Innovation Partners　DXプロジェクト推進部
グループリーダー
中村 潤平

Neatframe株式会社

感情共有が生まれ、全出社にせずとも生産性が高まる、
進化する革新的ハイブリッドワーク術

昨今、出社回帰の流れが加速し、とある米企業のように全出社を要求する企業も出始めました。一方コロナ禍で多くの従業員が体感したリモートワークは多様な働き方を受容し、従業員の幸福度を高め、離職率低減効果も実証されています。対面のメリットもある中、企業はいかにハイブリッドな環境で事業を推進させるかという課題に直面しています。本セミナーでは、「感情共有」を可能にすることで場所に関わらず一体感を高め、生産性を向上させる手法を事例を交えてご紹介します。ミーティングにとどまらず、離れた場所にいるチームがブレインストーミングやプロジェクトの進捗管理など、コラボレーションも可能なソリューションをご提案します。

エンタープライズ営業部長
蜷川 洋平

日本電気株式会社

NEC の働き方 DX の取り組み
～Digital ID を活用したクライアントゼロ実践事例

NEC自身の働き方改革における、テクノロジーを活用した最新の取り組みをご紹介します。自社をゼロ番目のクライアントとして様々な取り組みを先んじて実践し、お客様や社会の DX 推進に貢献するクライアントゼロの考え方の下、NEC が世界に誇る生体認証技術／Digital ID の活用を中心に、社員のエンゲージメントを高めるための工夫や苦労話を交えてお話させて頂きます。

コーポレートＩＴ・デジタル部門デジタルＩＤ・働き方ＤＸ統括部
デジタルＩＤ・働き方ＤＸ展開グループ　ディレクター
本泉 俊一

KDDI株式会社

ICTの仕込みが肝心！新しい働き方に合わせたオフィス移転のポイント

出社回帰の流れもあり、新しい働き方に適したオフィスの見直しをする機会が増えていらっしゃるかと思います。持続可能なオフィスを構築するには、ICTを基軸に設計することも非常に大事なポイントです。本セッションでは、これまでのKDDIの構築実績や高輪新本社の事例をもとにオフィス移転時に考慮すべきポイント・KDDIがご支援できる内容について解説いたします。

ビジネス事業本部　ソリューション推進本部　プロダクトソリューション部 ファシリティイノベーションG
長谷川 拓実

東日本旅客鉄道株式会社／株式会社日立製作所

JR東日本の「駅カルテ」「駅カルテ　消費ポテンシャル」
日立のマーケティング情報提供サービスのご紹介

Suicaデータを集計・分析して作成したJR東日本の定型レポート「駅カルテ」は、首都圏エリアを中心とした約600駅におけるリアルな利用に基づいて、利用者属性や利用者数、利用者数の伸び率といった駅の利用動向を把握できます。「駅カルテ」と新機能「駅カルテ　消費ポテンシャル」についてご紹介いたします。 日立製作所では、JR東日本の「駅カルテ」「駅カルテ　消費ポテンシャル」を専用webサイト「Station Finder for Area　Marketing」よりご提供しています。サービスの概要や業務活用事例についてご紹介させていただきます。

東日本旅客鉄道株式会社
マーケティング本部戦略・プラットフォーム部門　
データマーケティングユニット
マネージャー
石田 雄一

株式会社 日立製作所
社会システム事業部
モビリティソリューション＆イノベーション本部
モビリティＤＸセンタ
技師
佐伯 祐太